雇用時・雇入時健康診断

健康診断は自費診療のため、保険証がなくても受診可能です。ただし、本人確認のためや、検査後に保険診療（再検査等）が必要になった場合に備え、持参をお勧めしています。

検査キットの準備や混雑緩和のため、原則予約制とさせていただいております。当日空きがある場合もございますので、まずはお電話ください。

恐れ入りますが基本的には実施しておりません。別途郵送料を頂戴しておりますが、企業様にまとめてお送りすることは可能です。ご必要に応じてご相談ください。

はい、可能です。会社指定の用紙がある場合は、必ず受診当日にお持ちください。もし指定の用紙がない場合は、当院の標準フォーマットにて診断書を発行いたします。どちらの場合も、法定項目（11項目）を満たす内容で作成いたします。

雇用時健康診断（雇入時健診）は法律により項目が定められており、原則として血液検査を含めた全11項目を省略することはできません。35歳や40歳といった年齢に関わらず、全員が全項目を実施する必要があります。

受診は可能ですが、尿検査において「潜血」が陽性（再検査対象）となる可能性が高いです。正確な判定を行うためには、後日、尿検査のみ別途実施することをお勧めする場合がございます。日程に余裕がある場合は、生理期間を避けてのご予約を推奨いたします。

法律上、雇入時健康診断の実施義務は企業側にありますが、費用の負担については法的な定めがなく、会社によって対応が異なります。受診前に、ご自身で費用を立て替える必要があるか、会社から直接当院へ支払いがあるか（契約企業様の場合）をご確認ください。

雇入時健康診断の目的は、あくまで「入社後の適切な配属」や「健康管理」のためです。単に病気が見つかったという理由だけで採用を取り消すことは原則として認められていません。当院では内科医の視点から、就業にあたっての適切なアドバイスやフォローアップを行いますので、ご安心ください。